旅行ワクチン

A型・B型肝炎混合ワクチン

A型・B型肝炎混合ワクチン（Twinrix、GSK）は、A型肝炎ウイルス（HAV）不活化抗原とB型肝炎ウイルス（HBV）表面抗原（HBs抗原）を1本の注射で投与する混合ワクチンである。 日本ではTwinrixは薬事承認されておらず、輸入ワクチンとして一部のトラベルクリニックで使用される。日本国内ではA型肝炎ワクチン（エイムゲン）とB型肝炎ワクチン（ビームゲン/ヘプタバックス）は別々に承認されており、通常は個別に接種される。 渡航前に両方のワクチン接種が必要な場合、Twinrixを使用することで注射回数を減らすことができる（A型3回＋B型3回＝計6回が、Twinrix 3回に減少）。特に渡航までの期間が限られている場合に有用である。

A型肝炎ワクチン

A型肝炎ウイルスによる肝臓感染症で、汚染された食品や水を介して伝播します。2回接種で長期的な予防効果が得られます。

B型肝炎ワクチン

B型肝炎ウイルスによる重篤な肝臓感染症で、血液や体液を介して伝播します。慢性肝炎、肝硬変、肝臓がんの原因となります。

HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン

子宮頸がん、その他のがん、尖圭コンジローマを引き起こすHPV型から防御します。9価ワクチンは9つのウイルス型をカバーします。

Q熱ワクチン

コクシエラ・バーネッティ菌によるQ熱から防御します。主に牛、羊、山羊などの感染動物からのエアロゾル吸入により伝播します。

RSウイルス（呼吸器合胞体ウイルス）ワクチン

重篤な呼吸器疾患を引き起こすRSウイルスから防御します。特に乳幼児と高齢者で重症化しやすく、小児細気管支炎の主要原因です。

おたふくかぜ

はしか

はしか、流行性耳下腺炎、風疹

MMR（麻疹・おたふくかぜ・風疹混合）ワクチンは、麻疹ウイルス、ムンプスウイルス（おたふくかぜ）、風疹ウイルスの3種の弱毒生ウイルスを含む混合ワクチンである。海外ではM-M-R II（Merck）、Priorix（GSK）が広く使用されている。 **日本におけるMMRワクチンの歴史と現状:** 日本では1989年にMMRワクチン（統一株MMRワクチン）が定期接種に導入されたが、ムンプス成分（占部株）による無菌性髄膜炎の多発（約1,200人に1人）が問題となり、1993年4月に定期接種からの使用中止に至った。これは日本のワクチン政策において重大な転換点であり、その後の「ワクチンギャップ」（海外で使用されているワクチンが日本では使用できない状況）の一因となった。 **現在の日本の対応:** 現在、日本ではMMRワクチンに代わり、MR（麻疹・風疹混合）ワクチン（ミールビック、KMバイオロジクス）が定期接種（A類疾病）として使用されている。おたふくかぜ（ムンプス）ワクチンは単独の任意接種として別途接種が推奨されている。 海外渡航者が現地でMMRワクチンを接種する場合や、輸入ワクチンとして

アデノウイルス4型および7型

インフルエンザ

インフルエンザ菌b型

エボラワクチン（rVSV-ZEBOV）

弱毒生ワクチンで、エボラウイルス病（重症出血熱）から防御します。感染者の体液との接触により伝播し、西・中央アフリカのアウトブレイク時に使用されます。

エムポックスワクチン

エムポックス（mpox、旧称：サル痘）ワクチンは、オルソポックスウイルス属のウイルスに対する弱毒生ワクチンである。日本ではLC16m8株を用いた「乾燥細胞培養痘そうワクチン LC16「KMB」」（KMバイオロジクス）が2022年のアウトブレイクを受けて臨時の使用が認められた。海外ではJynneos/Imvanex（Bavarian Nordic、MVA-BN株）が広く使用されている。 エムポックスは従来アフリカの風土病であったが、2022年5月以降、欧米を中心に非流行国での集団発生が発生し、WHOは2022年7月に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言した。日本でも2022年以降に感染例が報告されている。 日本のLC16m8株は、元来天然痘ワクチン（痘そうワクチン）として開発された高度弱毒化株であり、従来の痘そうワクチンと比較して副反応が少ないことが特徴である。

コビッド19

COVID-19 mRNAワクチンは、SARS-CoV-2のスパイクタンパク質をコードするmRNAを脂質ナノ粒子（LNP）に封入した核酸ワクチンである。日本ではコミナティ（Comirnaty、ファイザー/BioNTech）およびスパイクバックス（Spikevax、モデルナ）が特例承認を経て使用されてきた。 日本のCOVID-19ワクチン接種は、2021年2月の医療従事者先行接種に始まり、世界的にも例を見ない速度で普及した。初回シリーズ（2回）の接種率は約80%に達し、さらに3回目以降の追加接種率も世界最高水準となった（5回以上接種者の割合は世界最高レベル）。 2024年4月より、COVID-19ワクチンは予防接種法上の「特例臨時接種」から「定期接種（B類疾病）」に移行した。これにより、65歳以上の高齢者および60〜64歳の重症化リスクの高い者を対象に、秋冬シーズンの年1回接種が定期接種として位置づけられている。任意接種としては全年齢層で接種可能であるが、費用は自己負担となる。 現在はオミクロン変異株（XBB.1.5、JN.1等）に対応した改変ワクチンが使用されている。

コレラ

ジカウイルスワクチン

蚊を介して伝播するジカウイルスに対する実験的ワクチン。妊婦の感染は胎児の小頭症やその他の神経学的障害を引き起こします。現在承認済みのワクチンはありません。

ジフテリア

ダニ媒介脳炎ワクチン

中央・北ヨーロッパ、ロシア、東アジアの森林地帯でダニの咬傷により伝播するウイルス性脳炎から防御します。

チクングニアワクチン

チクングニアワクチン（Ixchiq、Valneva）は、チクングニアウイルス（トガウイルス科、アルファウイルス属）に対する弱毒生ワクチンであり、2023年11月に米国FDAにより初めて承認されたチクングニアワクチンである。日本では未承認であるが、渡航者向けの重要な新規ワクチンとして注目されている。 チクングニア熱は、ネッタイシマカ（Aedes aegypti）およびヒトスジシマカ（Aedes albopictus）を媒介蚊とするウイルス性疾患であり、重篤な関節痛を特徴とする。「チクングニア」はマコンデ語で「折れ曲がる」を意味し、激しい関節痛のために体を折り曲げる姿勢をとることに由来する。 日本国内では輸入症例が毎年報告されており、2014年には東京都内でのデング熱の国内感染が社会問題となった際、チクングニアも同じ媒介蚊で伝播することから注目された。ヒトスジシマカは本州以南に広く分布しており、理論的には国内でのアウトブレイクの可能性がある。

デング熱

ペスト

ポリオ

不活化ポリオワクチン（IPV）は、ポリオウイルス（1型、2型、3型）をホルマリンで不活化した注射用ワクチンである。日本では2012年9月に単独IPV（イモバックスポリオ、サノフィパスツール）が導入され、同年11月より四種混合ワクチン（DPT-IPV：テトラビック、クアトロバック等）に組み入れられて定期接種が行われている。 日本はかつて経口生ポリオワクチン（OPV）を定期接種として使用していたが、ワクチン関連麻痺性ポリオ（VAPP）の問題から、2012年にIPVへ全面切替を行った。この切替は保護者・小児科医からの長年の要望を受けたものであり、日本のポリオ予防接種政策における重要な転換点であった。 世界的にはWHOのGlobal Polio Eradication Initiative（GPEI）によりポリオの根絶が進み、2型野生株は1999年、3型は2019年に根絶が宣言された。しかし、1型野生株はパキスタンとアフガニスタンで残存しており、また、ワクチン由来ポリオウイルス（cVDPV）のアウトブレイクがアフリカ等で報告されている。

マラリア

ライム病

レプトスピラ症

ロタウイルスワクチン

乳幼児のロタウイルス感染による重症の下痢と嘔吐を予防します。経口ワクチンとして投与されます。

三種混合ワクチン（Tdap：破傷風・ジフテリア・百日咳）

思春期および成人向けの破傷風、ジフテリア、百日咳に対する追加接種用ワクチン。ジフテリアおよび百日咳成分は減量されています。

二種混合ワクチン（Td：破傷風・ジフテリア）

成人向けの破傷風およびジフテリアに対する追加接種用ワクチン。定期的な追加接種または外傷後に投与されます。

単純ヘルペス

天然痘ワクチン

天然痘ウイルスによる天然痘から防御します。1980年に世界的に根絶されましたが、バイオテロ対策としてワクチンが保持されています。

帯状疱疹（ヘルペス・ゾスター）

日本脳炎

日本脳炎ワクチンは、日本脳炎ウイルス（フラビウイルス科）に対する不活化ワクチンである。日本では「ジェービックV」（KMバイオロジクス、Vero細胞培養不活化ワクチン）および「エンセバック」（微研会/KMバイオロジクス）が承認されており、予防接種法に基づく定期接種（A類疾病）として接種が行われている。海外ではIxiaro/JESPECT（Valneva、SA14-14-2不活化ワクチン）が広く使用されている。 日本脳炎ウイルスはコガタアカイエカ（Culex tritaeniorhynchus）を主な媒介蚊とし、ブタが増幅動物として重要な役割を果たす。ヒトは終末宿主であり、ヒトからヒトへの感染は起こらない。感染者の約250〜1,000人に1人が脳炎を発症し、発症例の致命率は20〜30%、生存者の30〜50%に永続的な神経学的後遺症を残す。 日本では1960年代にはピーク時年間約1,000例の患者が発生していたが、ワクチンの定期接種導入と水田農業の変化により、現在の年間報告数は10例未満にまで激減した。しかし、ウイルスを保有する蚊の活動は依然として国内で確認されており、ワクチン接種の継続

水痘

炭疽

狂犬病ワクチン

動物の咬傷（主に犬、コウモリ、野生動物）を介して伝播する致死性ウイルス疾患です。曝露前予防接種により防御が得られます。

百日咳

経口ポリオワクチン（OPV）

経口ポリオワクチン（OPV）は、ポリオウイルスの弱毒化Sabin株（1・2・3型）を用いた経口投与の弱毒生ワクチンである。アルバート・セービン博士が開発し、1960年代以降、世界的なポリオ根絶キャンペーンの主力ワクチンとして使用されてきた。 **日本におけるOPVの歴史:** 日本では1960年代のポリオ大流行を受けて、1961年にソ連・カナダからOPVを緊急輸入し、大規模な集団接種が実施された。この迅速な対応によりポリオの流行は劇的に抑制され、1981年以降、日本国内での野生型ポリオウイルスによる症例は報告されていない。 しかし、OPVにはワクチン関連麻痺性ポリオ（VAPP）というまれだが重篤な副反応があり（約440万接種に1例）、日本でも年間数例のVAPPが報告されていた。この問題を受けて、2012年9月に日本はOPVからIPV（不活化ポリオワクチン）への全面切替を実施した。 現在、日本ではOPVは使用されていない。本項目は、海外でOPVを接種された渡航者への情報提供、および世界的なポリオ根絶戦略の理解を目的として記載する。

結核

肺炎球菌ワクチン（PCV13）

肺炎、髄膜炎、血流感染を引き起こす13種類の肺炎球菌から防御します。

肺炎球菌ワクチン（PPSV23）

23種類の肺炎球菌から防御し、高齢者や慢性疾患を持つ方に推奨されます。

腸チフス

腸チフス不活化ワクチン（Vi多糖体ワクチン）は、チフス菌（Salmonella enterica serovar Typhi）のVi莢膜多糖体抗原を精製した注射用ワクチンである。商品名はTyphim Vi（サノフィパスツール）およびTypbar-TCV（Bharat Biotech、Vi結合型ワクチン）等がある。 日本では腸チフスワクチンは薬事承認されておらず、医師の個人輸入により一部のトラベルクリニックで任意接種として使用されている。厚生労働省検疫所（FORTH）は、腸チフス流行地域（南アジア、東南アジア、アフリカ等）への渡航者にワクチン接種を推奨している。 腸チフスは衛生環境の不良な地域で汚染された飲食物を介して感染し、無治療の場合の致命率は10〜30%に達する。WHOの推計では、年間1,100〜2,100万人が罹患し、約12.8〜16.1万人が死亡している。抗菌薬耐性チフス菌（多剤耐性菌、XDR株）の出現が問題となっており、ワクチンによる予防の重要性が増している。

風疹ワクチン

風疹から防御します。通常は軽症のウイルス感染症ですが、妊娠中の感染は先天性風疹症候群を引き起こす重大なリスクがあります。

髄膜炎菌B群ワクチン

血清群Bの髄膜炎菌感染症（髄膜炎および敗血症）から防御します。細菌の外膜タンパク質に対する免疫を誘導します。

髄膜炎菌性

髄膜炎菌ACWYワクチンは、髄膜炎菌（Neisseria meningitidis）の血清群A、C、W、Yに対する結合型ワクチンである。日本ではメナクトラ（サノフィパスツール、MenACWY-D）が2015年に承認され、任意接種として使用されている。海外ではMenveo（GSK、MenACWY-CRM）、Nimenrix（Pfizer、MenACWY-TT）も広く使用されている。 髄膜炎菌性髄膜炎は急速に進行する致死的感染症であり、発症から24時間以内に死亡する場合がある。致命率は治療下でも10〜15%であり、生存者の10〜20%に永続的な後遺症（難聴、脳損傷、四肢切断等）を残す。 日本国内での髄膜炎菌感染症の発生は年間数十例と比較的少ないが、「髄膜炎ベルト」と呼ばれるサブサハラアフリカ地域では大規模な流行が繰り返し発生している。近年は寮生活を行う大学生・留学生での集団発生が問題となっており、特に米国・英国・オーストラリアへの留学時には大学入学要件として髄膜炎菌ワクチン接種証明が求められることが多い。

黄熱ワクチン

黄熱ワクチンは、黄熱ウイルス（フラビウイルス科）の弱毒生ワクチンであり、17D株を基盤として製造される。黄熱はネッタイシマカ（Aedes aegypti）を主な媒介蚊とし、サブサハラアフリカおよび南米の熱帯地域に常在する。致命率は重症例で20〜60%に達し、現在も年間推定20万例が発生している。 日本では黄熱ワクチンは任意接種に分類され、検疫所（全国6か所の黄熱予防接種実施機関）でのみ接種が可能である。国際保健規則（IHR 2005）に基づき、黄熱流行国への渡航または経由する際に国際予防接種証明書（イエローカード）の提示が求められる場合がある。WHOは2013年に、1回の接種で生涯免疫が得られるとの見解を示し、2016年7月以降、国際予防接種証明書の有効期間は「生涯有効」に変更された。 厚生労働省検疫所（FORTH）は、黄熱流行地域への渡航者に対してワクチン接種を強く推奨しており、渡航の少なくとも10日前までに接種を完了するよう指導している。ワクチン接種後10日目から証明書が有効となるため、スケジュールの計画が重要である。